今回は、「毎年雨季や夏になると河川が氾濫して水害が起こる本当の理由」についてです。
結論としては
・地球温暖化による異常気象が原因というのは、メディアの印象操作
・本当の主原因は、公共事業削減により河川工事が遅延していること
・諸悪の根源は緊縮財政
です。
毎年このくらいの時期になると、河川が氾濫して浸水する水害のニュースが流れます。
異常事態かのようにメディアは報道しますが、毎年恒例で起こっているものを異常事態と呼ぶのは、どうかと思います。
異常事態というよりは、「毎年恒例の水害」と言った方が適切でしょう。
メディアなどは「記録的な大雨」を原因のように言っていますが、嘘の異常気象を煽るための印象操作に過ぎません。
１．地球温暖化により気温が上がる
２．大気によって海水があたためられる
３．海水温が上昇する
４．海水が水蒸気になる量が増える
５．降雨量が増える
このような流れで、温暖化によって大雨という異常気象が起こっているという論理らしいです。
あまりに馬鹿げています。
水と空気の比熱には大きな差があるため、空気が温められたからと言って、そう簡単に海水温が上がるわけがありません。
浴槽に水を張って、浴室に暖房をかけたら水が暖かくなったと言っているようなものです。
どう考えてもおかしいのは明白です。
そして、地球温暖化自体もほとんどが嘘みたいなものです。
では、「記録的な大雨」「観測史上最高の降雨量」などが嘘なのかと言えば、完全に嘘ではないものの、限りなく嘘に近いようなものです。
トリックを使って異常気象を演出しているようなイメージです。
では、どのようなトリックで「観測史上最高の降雨量」などの異常気象を演出しているのか、そして水害などの本当の原因について説明していきます。
アメダスのトリック
降雨量・気温・風速・日照時間などを測定しているのは、アメダス（地域気象観測システム）です。
アメダスは日本全国に約1300ヵ所（約17km間隔）存在し、全国の気象情報を測定しています。
アメダスの運用は1974年11月に開始されていますから、現在50年弱の運用期間ということになります。
そしてメディアなどで報じている降雨量などは、このアメダスの測定値になります。
ですから
「観測史上最高の降雨量」
などと報道しているのは、あくまでも「50年弱の中での最高値」ということになります。
さらに言えば
ある地点のアメダスの50年弱の観測における最高値
ということです。
例えばA地点のアメダスとそこから約17km離れたB地点のアメダスがあったと仮定します。
これまでのA地点の1日あたり最高降雨量が100mmで、B地点は80mmだったとします。
そしてB地点に81mmの雨が降ると、「観測史上最高の大雨」となるわけです。
嘘はついていません。
確かに事実です。
しかしメディアの情報を受け取る視聴者側は、約1300ヵ所あるアメダスのある一つの地点が50年弱の間の最高値を更新しただけだという認識はしていないでしょう。
観測史上最高と言っても、少し離れた場所では過去50年弱の間にもっと降っていることもあり得ることも、当然知らないでしょう。
約1300ヵ所のアメダスがあり、50年以下のデータしかないわけですから、毎年どこかしらで最高値を更新しても何の不思議でもありません。
それをメディアはあたかも異常気象による歴史的な大雨かのように報道します。
完全な印象操作です。
メディアの印象操作に騙されている人たちは
毎年、気象がどんどん異常になってきている
と思考停止で思い込んでいるわけです。
要するに、メディアはアメダスのトリックを使って大衆に地球温暖化による異常気象が起こっていることを洗脳しているわけです。
河川工事の遅れ
河川が氾濫などをして水害が起こるのは、何も降雨量の問題だけではありません。
河川の状態も大きく関与します。
河川は山から流れてきて、土砂や石も水と一緒に流れてきます。
その土砂や石は川底に沈殿し、時間の経過とともに川底の高さは上昇していきます。
川底の高さが上がれば、当然水面の高さも上がります。
そうなれば河川は氾濫しやすくなってしまいます。
ですから、堤防を高くしたり川底をさらう河川工事は、必ず継続的に行わなくてはなりません。
いわゆる治水行政です。
日本は自然災害大国ですから、昔から治水行政などが政治の中心的役割でした。
今でいう公共事業です。
つまり、河川の氾濫による水害などを防ぐためには、国や自治体が十分な公共事業を行わなくてはいけないのです。
政治の役割です。
しかし、現状河川工事の進捗が遅れているのです。
例えば、2019年時点における日本全国の河川堤防の目標達成率は、7割程度にとどまっていると言われています。
堤防が必要な河川の領域の3割が、堤防の高さが目標に達成していなかったり、そもそも堤防がない状態ということです。
そりゃあ氾濫しますよね。
つまり
河川氾濫の最大の原因は、河川工事が十分に行われていないから
ということです。
緊縮財政が諸悪の根源
ではなぜ河川工事が十分に行われていないかと言えば、「緊縮財政」が原因です。
緊縮財政を簡単に言うと
公共事業などを削減して、国家支出を減らすこと
です。
「日本が財政破綻する」という財政破綻論に基づいたものです。
まず事実として、日本が財政破綻することはありません。
自国通貨を持っていて通貨発行権があり、自国通貨建ての国債を発行している国が財政破綻する確率はゼロです。
お金をいくらでも作ることが出来るのに、お金を返せなくなるわけがありませんよね。
日本は「失われた20年（30年）」の間は、世界でも類を見ない長期デフレでした。
いわゆる不景気です。
デフレの時は、公共事業などを増やしたりする積極財政をしなくてはなりません。
しかし日本政府は、デフレ期間中ずっと緊縮財政を行い続けてきたのです。
緊縮財政は、インフレが過熱しないようにするインフレ対策です。
デフレの時に行えば、どんどんデフレが加速して不景気になっていきます。
政府は緊縮財政を推し進め、増税を繰り返し、公共事業を削減してきました。
その結果が、河川工事の遅れです。
本来自然災害大国である日本において、公共事業の削減は国家的自殺とも言える行為です。
公共事業は、国防とも安全保障とも言えるものなのです。
それを削減した結果、河川は氾濫して水害を起こしているということです。
完全に政府の責任で、人災です。
しかし、政府の責任だけではありません。
国民の責任でもあります。
デフレの間は、本来公共事業など政府支出を増やしたり、公務員の給料などを上げるなどしてデフレ対策を行わなければなりませんでした。
しかし国民は
「国民が苦しいのに無駄な公共事業をやめろ！！」
「国民が苦しいのだから、公務員を減らして給料も削減しろ！！」
とただの感情論で自分の首を絞め続けていたのです。
デフレ下で公共事業を削減したり公務員の給料を減らしたりすれば、お金の周りが減ることで、さらにデフレに向かいます。
そして河川工事などが遅延して、自然災害に弱い国になるのは当たり前のことです。
それなのに無知な大衆は、間違った正義を振りかざして公共事業削減などを求め続けてきたのです。
愚の骨頂であり、自業自得でもあります。
その結果、民主党政権では「事業仕分け」という愚策の極みを繰り出し、スーパー堤防などを無駄と一蹴したりしたわけです。
水害が頻発しても、何の責任も取りませんけどね。
要するに
水害の最も主な原因は、緊縮財政
ということです。
まとめ
・メディアはアメダスのトリックで、異常気象の印象操作をしている
・実際には地球温暖化も異常気象もフェイク
・水害の本当の理由は、緊縮財政による河川工事の停滞
水害だけでなく、土砂災害なども同様です。
他には、間違った環境活動などによる林業の衰退も水害の原因です。
山が劣化してしまって、保水力などが失われて行っています。
メディアなどは地球温暖化による異常気象が原因であることを印象付けようとしていますが、実際には人災でしかありません。
もしかしたら、異常気象を印象付けて脱炭素という巨大利権ビジネスに向かわせるために、敢えて公共事業を削減しているという面もあるかもしれません。
なんにせよ問題なのは、ほとんどの大衆が思考停止で騙され続けていることです。
無知は罪です。
自分で調べて学んで考えましょう。
最後まで読んで頂き、ありがとうございました。
